給料から税金引かれすぎ!?こんな引かれるものなの!?調べてみた

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自分の給料の結構な割合が税金やら保険料で消えています。今まで払うしかないものだからたいして気にしていなかったのですが、
改めて考えると高い。高すぎる!ということで何の為に払っているか、安くなる方法はないのか調べてみました。

ざっと自分の税金・保険料は以下

所得税 
5,000円台

住民税
10,000円台

健康保険料
10,000円台

介護保険料
なし

厚生年金保険
20,000円台

雇用保険料
1,000円台

濁す必要はないですが、一般かそれ以下の所得です。
知らず知らずのうちに50,000円以上が消えていくわけです。。おそろしや。

所得税とは?

まずは、所得税。これは年収に応じて税率が決まるんだろうなということは何となく知っていました。

所得税とは、個人の所得(収入から必要経費を差し引いた利益)に対して課される税金で、会社などに課される法人税と並んでわが国の税制度の中心となる国税です。会社員の場合は給与収入(給与所得)に対して、自営業者の場合はその事業利益に対して所得税が課されます。また、株取引などによる利益などに対しても所得税が課されます。

出典:給与から毎月引かれている所得税とは? - ひらく・ナビ20

ん~大方予想通りだ。
では自分の所得ではいったいいくらになるのか。

下記サイトの表を見てみましょう。
※ 結婚や保険の加入などの状況で支払額は変動するそうです。

年収 100万円 0円
年収 200万円 22,400円
年収 300万円 59,200円
年収 400万円 96,900円
年収 500万円 178,100円
年収 600万円 287,200円
年収 700万円 458,700円
年収 800万円 642,500円
年収 900万円 826,200円
年収1,000万円 1,017,200円

出典:あなたの所得税率は何%?いくら税金を取られるか把握しよう | 相続情報ラボ

これを見ると自分の年収で言うと月5000円の所得税は表通りです。
(2017年幸か不幸か現在はもっと上がっております。)
年収200万と300万では2.64倍
年収300万と400万では1.63倍
年収400万と500万では1.83倍

年収200万と400万ではなんと4.3倍!
額で言うと年間の支払いが74,500円の差がありました。

結論①

収入が増えれば所得税もあがる。しかも結構あがる!

ということでどうしようもないようです。

頑張れば頑張るほど所得税は支払わなければなりません。

住民税は地域によって違う!?

次は住民税です。
住民税って地域で違うと思ってました。

つまり、都会の方が高いのかなとか安い地域があると漠然と思ってました。

そもそも住民税とはなんでしょう?

道府県民税と市町村民税を合わせて、一般に住民税と呼んでいます(東京23区は都民税と特別区民税)。住民税は、所得割と均等割からなっています。
※所得割とは、所得に税率を乗じて計算されるもので、税率は、市町村民税6%、道府県民税4%の合わせて10%です。均等割は定額で、市町村民税3,000円、道府県民税1,000円の合わせて4,000円です。
さて、住民税に地域格差があるかどうかということですが、弱冠の例外を除き地域差はありません。

出典:http://www.kanda-hojinkai.com/learning/taxcounseling/archive/03.html

若干の例外といっても数百円の差だそうでこちらも所得によって上がり下がりすると考えてよさそうです。

では、自分の払ってる額が正当な金額なのか下記の表で確認してみましょう。

年収 100万円 0円
年収 200万円 0円
年収 300万円 127,000円
年収 400万円 201,000円
年収 500万円 283,500円
年収 600万円 363,500円
年収 700万円 447,500円
年収 800万円 537,500円
年収 900万円 627,500円
年収1,000万円 717,500円

出典:あなたの所得税率は何%?いくら税金を取られるか把握しよう | 相続情報ラボ

確かにこれを12で割ったら月の支払金額と合っているようです。


ちなみに税額が決まる年というのは所得税と住民税で違うそうです。こちらも知りませんでした。



対象年度の違い

たとえば新入社員などの場合、1年目に得た報酬は次の年に所得として確定するため、所得として確定した年に納税することになる所得税は、実際は2年目から納めることになります。一方、所得として確定した次の年に納税することになる住民税は、実際は3年目から納めることになります。

出典:http://so-labo.com/income-tax-rate-2760#smoothplay3

結論②

住民税も年収によって変動する。新卒は3年目から支払いスタート。

健康保険料

会社員の健康保険料は、給与やボーナスに一定の保険料率をかけたものを会社と従業員が原則的に折半で負担するのですが、その保険料率は加入する健康保険によって大きく異なるそうです。。

国民健康保険料は、全国一律ではありません。各市町村でバラバラです。
日本で1番、国民健康保険料が高い市町村もあれば、安い市町村もあります。
同じ条件なのに、年間20万円~30万円違うことがあります。

出典:[限定] まだ高い国民健康保険料払ってるの? フリーランスが年間20万円節約するための7つの方法 | アフィリエイターの税金戦略


「これだ。絶対入ってるやつが高い奴なんだ...。安い奴に入り直したろか!!!」
と意気込んだものの...


自分が入ってる関東ITソフトウェア健康保険はとても魅力的な保険だったようです。

関東ITソフトウェア健康保険組合へ加入した場合、一般的に多くの中小企業が加盟している協会けんぽ(全国健康保険協会)と比べて、事業者、従業員ともに負担額が少なくなるというメリットあります。

参考:関東ITソフトウェア健康保険組合の3つのメリットまとめ|MFクラウド 公式ブログ

高い気がするんですけど安いと言われれば、まあこれもどうすることもできませんね。

結論③

健康保険料は、入る保険によって支払う金額の差が大きい。会社が半分負担してくれている。気になるようであれば自身の入ってる保険を確認するといいかも。関東ITソフトウェア健康保険組合は負担額が少ない方。

厚生年金保険

出ました年金。恐らくこいつは何か隠してる。何といっても年金が本当にもらえるかなんてよく聞く話です。

出典:将来、年金は本当に減るの? Q&Aでおこたえします | マネーの達人

年金は、将来のため自分が貯蓄しているようなもんだと思っていましたが、
実際は今の受給対象者のために支払っているわけですね。

今のお年寄りのためにもちゃんと支払わなきゃですね!涙

つまり将来の孫世代がちゃんと年金を払ってくれることを祈るしかありません。


そして厚生年金保険料はどんどん上がっているようです。

厚生年金の保険料は、2004年の政府の年金改革で、同年から毎年0.354%ずつ引き上げられ、2017年(平成29年)以降は18.3%とすることが決まりました。(「保険料水準固定方式」といいます。)
2015年9月からは17.828%に引き上げられています。
厚生年金保険料は、会社と本人が半分ずつ負担します(労使折半)。
 だから、あなたが負担するのは、2015年9月からは17.828%の半分の8.914%です。実際に天引きされるのは10月の給料分からの適用となります。

出典:厚生年金 国民年金がまるわかり どうなってるの!年金保険料 - 年金って、保険料負担額がアップします 保険料についてのQ&A

結論④

年金保険は一律で決まっており年々引き上げられている。会社が半分負担してくれている。

厚生年金や健康保険は4、5、6月の給与額で決まる!?

この保険料率をそれぞれの従業員の報酬にかけたものが実際の保険料だ。しかし、会社員の給与は残業などによって変動するので、その都度、計算し直すのは大変な作業だ。そこで4月、5月、6月の3ヵ月間の給与を平均して保険料計算の基礎となる「標準報酬月額」を7月に決め、9月から翌年8月まで適用すること になっている。

出典:会社員の健康保険料はどうやって決まるのか?4月、5月、6月は無駄な残業を控えたほうがおトク|男の健康|ダイヤモンド・オンライン

つまり4、5、6月にガッツリ残業して7月から残業しないと損をするようです。

といっても残業したくてしてるわけではないので、コントロールできないのですが、意識はできますね。

こちらで詳しく解説されてます。
残業による保険料負担増の損得勘定 | 年金情報部

ちなみに年金や保険料は、役所に届け出れば免除や猶予も可能だそうです。
会社に属さないフリーランスなどは、会社が半分負担するような労使折半の制度もなくなるため負担額はより増えるということなんですね。

会社にもたまには感謝しなければいけませんね。

介護保険料

介護保険制度では、税金投入50%と保険料50%として財源をまかなっています。
そして介護保険料については40歳以上の国民が支払い、年齢制限はありませんので、亡くなるまで支払うという制度です。

介護保険料の仕組みについて

60歳以上は、年金で暮らして消費税だけ払ってればいいのかと思ったのですが、

介護保険料っていう税金のような保険料を支払わなければいけないんですね。。


雇用保険料

雇用保険とは、民間の会社で働く人が、何らかの理由で働けなくなり失業状態となった場合に、再就職するまでの一定期間、一定額のお金を受け取ることができる保険のことです。雇用保険とは失業保険と呼ばれることもあります。

出典:雇用保険とは? - 制度の内容・給付や被保険者の種類・加入条件など

雇用保険は労災保険と並び、労働保険と呼ばれ、料率0.9%(農林水産・清酒製造は1.1%、建設は1.2%)のうち下記料率のみ従業員が負担し、残りは企業が負担する。

こちらは受給する側の経験があるため難さは身に染みて分かっております。。

結論⑤

介護保険は40歳から、雇用保険は退職した時に受給できるか確認しよう。

まとめ

自分なりに税金と保険料について調べてみました。

税金も保険料も働けば働くほど高くなるけど、それでも働くしかないんですね。

それが社会人の宿命です。


とりあえず来年の4、5、6月はなるべく残業しないようにしようと心に誓いました。


※ 良くわかってないことも多いので、間違っていたら教えてもらえるとこれ幸いです。

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